みなさんこんにちは(⌒∇⌒)　久しぶりの更新です。季節は着実に進んでいますが、本人、何も変わっていきません。そろそろいろんな面で一皮むけたい今日この頃です。

さて、今回は太陽光発電を導入されているお客様にとっては大問題となる『２０１９年問題』と、卒ＦＩＴ後の太陽光発電の活用法と、蓄電池についてお話ししたいと思います。その第1回です。

太陽光発電が急速に普及した理由の一つが、太陽光発電などの再生可能エネルギーでつくられた電力を国が定めた価格で電力会社などが10年間買い取る、という『固定価格買取制度』（以下、FIT制度）の存在でした。FIT制度は2012年からのスタートですが、すでに2009年11月より開始されていた「余剰電力買取制度」が前身となっています。このため2019年以降は、順次買取期間の満了を迎えるご家庭が増加していくことになります。固定価格買取期間が終了した後は、各電力会社と個別に買取契約を新たに結び、売電することは可能です。最近では電力会社以外にも買い取りをしているエネルギー関連の会社もあります。これが『卒ＦＩＴ』と呼ばれるものです。

太陽光発電で発電した余剰電力の買取は続けることは可能ですが、買取価格は大きく下落します。理由は、FIT制度による買取価格が、2009年に比べ2021年度は半分以下になっていること、また、卒ＦＩＴの場合は国が決めた価格ではなく各電力会社が決めた価格で売電することになるのでさらに低価格になります。実際、2009年度の買取価格は、４８円/kWhでしたが現在の買取価格は、１９円/kWhであり、今後も下落トレンドが続き売電収入は大きく下がることになります。今と比較すると当時はすごい買取価格ですねぇ。その分設備投資にもお金がかかる時代ではありましたが。

太陽光発電を導入している家庭では、発電した電力を日中は自家消費し、余った電力を売電するのが一般的でした。それを支えてきたのが、売電の買取価格（＝売電価格）を国が定める『固定価格買取制度（FIT制度）』です。この制度では売電価格が一般家庭の電気代より高く設定されていたので経済的メリットを享受することができました。

しかし、FIT制度の買取価格はいまや右肩下がり。経済産業省は、一般住宅用の10 kWh 未満の場合の買取価格を、19円/kWhと決定し、制度スタート時の半額以下にまでなりました。さらに、買取期間（10年）満了後はもっと売電価格は下がります。したがって、これからは売電によるメリットは期待できません。

売電価格の下落で、従来のメリットが小さくなりつつある太陽光発電。しかし、発電した電力を自家消費すれば十分な電気代節約となり、それには電気を「貯める」ことがポイントとなります。
太陽光発電は、太陽の光エネルギーを利用するわけですから、発電量は天候に左右されます。天気の良い日中は、十分な発電量が確保できるので、自家消費と余剰電力の売電に振り分けることができます。一方、夜間や悪天候の日は発電できないので、電力を電力会社から購入する必要があります。しかし、蓄電池を設置して余剰電力を貯めておくことができたら、悪天候や夜間の電力も太陽光発電の電力で賄える可能性があります。天気の良い日中に発電した電力が余ったら、蓄電池に「貯め」て、夜間や悪天候時の消費にまわす。売電価格は右肩下がりですが、電気代は上昇傾向ですから、自家消費率を高め、電気代を限りなくゼロに近づけることこそ、これからの太陽光発電の有効な活用法となっていきます。

ここで、電気の自家消費率を高める一つの方法として家庭用蓄電池の採用が注目されています。

蓄電池のメリットやどんな製品があるのかは次回のブログにてご紹介いたします。